RETIREMENT ASSET CHART · V1.00

資産航海図
定年後30年を航る、資産のシミュレーション

公的年金・iDeCo/企業型DC・その他収入から所得税・住民税・社会保険料を自動計算し、投資信託・株式/個人向け国債/現預金の資産配分と暴落シナリオを踏まえた資産推移を試算します。数値はすべて概算です。

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🆓 無料版をご利用中です。シミュレーションの実行・チャート表示・改善の方向性の確認まで、すべての機能を無料でお試しいただけます。設定の保存・改善案の自動計算・CSVダウンロードは有料版でご利用いただけます。
💡 入力条件をファイルに保存して次回すぐ呼び出せる「設定の保存・読み込み」機能は、有料版でご利用いただけます。
基本情報CREW & VOYAGE LENGTH
なし
あり
資産と運用CARGO & RIGGING
iDeCo/企業型DCの残高は含めません（下の専用セクションで入力）。
合計 100%
変動10年債でも中途換金時は元本割れが小さく、満期保有なら元本保証。振れ幅は小さめに設定しています。
詳細設定：暴落シナリオ
リーマンショック級の急落がある年に起こる確率の目安。投資信託・株式に適用します。
現預金→国債→投信・株式の順
残高比率で均等に
通常年（投資信託・株式のリターンが-10%を上回る年）は常に「投資信託・株式→国債→現預金」の順で取り崩します。投資信託・株式のリターンが悪化した年は、深刻度に応じて複数年にわたりここで選んだ方法（安全資産優先、または残高比率で均等）に切り替わります：-10%以下で当年のみ、-20%以下で2年間、-30%以下で3年間、-40%以下で4年間。保護期間中にさらに暴落が起きた場合は、残り期間と新しい暴落の期間の長い方が採用されます。黒字の年は現預金に積み増します（自動的な再投資は行いません）。
iDeCo・企業型DCSEALED CHEST
退職所得控除額の計算に使用します。
今後も掛金の積立を続ける場合の年間拠出額です（例：月2万円なら年24万円）。積み立てない場合は0にしてください。
残高は「資産と運用」の配分比率・期待リターンで毎年運用され、積立終了年齢までは指定した積立額が毎年加算されます。
一時金として受け取る部分
残額を年金として受け取る部分
運用利回りは「資産と運用」セクションの投資信託・株式・個人向け国債・現預金の配分比率と期待リターンを共通で使用します（残高に対して同じ配分・同じ年次リターンを適用）。一時金は退職所得（退職所得控除後1/2課税）、年金型は公的年金等と合算して雑所得として課税します。受け取った一時金は現預金に留め置かず、「資産と運用」の配分比率に応じてその年のうちに投資に組み入れます。
退職金・企業年金（DB）CAPTAIN'S SHARE
退職一時金
退職所得控除額の計算に使用します。退職金・DB企業年金の一時金部分で共通して使用します。
企業年金（DB）第1年金
一時金で受け取る
終身年金で受け取る
終身年金は生涯にわたり受給が続くものとして試算します（受け取り期間の指定は不要です）。
企業年金（DB）第2年金
第2年金は一時金部分と年金部分を同時に設定できます（不要な場合は金額を0にしてください）。年金部分は残高運用ではなく、指定した年額を有期で受け取る想定です。一時金は退職所得（退職所得控除後1/2課税）、終身年金・有期年金部分は公的年金等と合算して雑所得として課税します。退職金・DB一時金が同一年に重なる場合、実際の税制では控除額の調整（重複排除）が行われますが、本シミュレーションでは簡略化のため各一時金を独立に計算しています。退職金・DB一時金として受け取った金額は、現預金に留め置かず「資産と運用」の配分比率に応じてその年のうちに投資に組み入れます。
収入STEADY WINDS
公的年金
65歳基準額のまま受給
その他収入1
就労収入・家賃収入等。基礎控除のみ適用（給与所得控除等は考慮しない概算）。
その他収入2
働き方の変化（例：フルタイム→パート、独立、家賃収入の開始など）を期間を指定して反映できます。
その他収入1・2は独立して期間を設定できます。「その他収入1の終了後すぐに2を開始」としたい場合は、収入2の開始年齢を収入1の受取終了年齢と同じ値にしてください。期間が重なる設定にすると、その期間は合算されます。
支出DAILY RATIONS
旅行・車の維持費など活動的な支出が年齢とともに段階的に減る想定で、アクティブ期→中間期→後期の3段階で生活費水準を切り替えます。金額はいずれも現在価値（インフレ調整前）で入力してください。
住宅ローン
元利均等返済を想定した名目固定額です（インフレ調整はしません）。返済がない場合は0にしてください。
指定した年齢で一括返済する場合の金額です。行わない場合は0にしてください。
この年齢に一括返済し、以降は年間返済額のみ（完済していれば0円）が続きます。
税・社会保険料（自動計算）HARBOR DUES
1級地
2級地
3級地
住民税・国保等の非課税限度額の判定に使う級地区分です。政令指定都市など多くの地域は1級地です。
NISA等の非課税枠を考慮した実効税率の目安。iDeCo内の運用益は非課税（受取時に別途課税）です。
詳細設定：所得税・住民税・社会保険料の計算前提
所得税：累進課税＋基礎控除48万円＋社会保険料控除＋配偶者控除（該当時38万円）＋復興特別所得税2.1%を反映した概算です。
住民税：所得割10%＋均等割（標準5,000円）＋基礎控除43万円等。居住区分に応じた非課税限度額を判定します。
公的年金等控除は年齢（65歳未満／以上）・受給額に応じた速算表を使用。iDeCo一時金は退職所得控除（拠出年数に応じ計算）後1/2課税の分離課税として計算します。
シミュレーション設定DICE & LOGBOOK
1,000回
3,000回
5,000回
回数を増やすほど中央値・パーセンタイルの推定が安定しますが、計算に少し時間がかかります。
固定しない（毎回変動）
固定する（再現性重視）
固定すると、同じ条件・同じシード値なら常に同じ結果になります。条件を変えて比較したいときに便利です。
3,000通りの試行で資産推移を試算します
結果CHART READING
--
Success Rate
--%
90歳まで資産が尽きなかった試行の割合
Median Outcome
--
中央値シナリオでの資産の着地
Stress Test
--
受給直後に大暴落が来た場合の資産の着地
Asset Trajectory — 資産推移（万円）
中央値シナリオ 上位10%〜下位10%の代表パス（CSVと同じ値） ストレステスト（受給直後-40%暴落）
資産枯渇リスクの改善案
💡 支出削減・収入増加・年金繰下げ・株式比率変更を自動で試算し、成功率への効果を比較する機能は、有料版でご利用いただけます。
試算結果のCSVダウンロード
💡 中央値・上位10%・下位10%・ストレステストの内訳をCSVでダウンロードできる機能は、有料版でご利用いただけます。
ご利用にあたっての注意事項
  • 本ツールは資産推移の傾向を把握するための簡易シミュレーターであり、税制・社会保険制度を簡略化したモデルに基づく概算値を表示するものです。実際の税額・保険料・受給額とは異なる場合があります。
  • 本ツールは投資助言・税務相談・法律相談を目的としたものではなく、特定の金融商品・銘柄・金融機関を推奨するものでもありません。表示される「改善案」も一般的な選択肢の試算であり、個別の状況に即した助言ではありません。
  • 株式・投資信託・国債等のリターンは乱数シミュレーションによる試算であり、将来の運用成果を保証するものではありません。過去の実績が将来の成果を示唆するものでもありません。
  • 実際の資産設計・税務申告・社会保険の手続きにあたっては、税理士・社会保険労務士・ファイナンシャルプランナー・弁護士等の専門家にご相談のうえ、ご自身の判断と責任で行ってください。
  • 退職一時金・企業年金（DB）の金額・受給方法・受給開始年齢は勤務先の退職給付制度によって大きく異なります。正確な金額は「退職金支給見込額のお知らせ」等、勤務先の人事・年金規程でご確認ください。また、退職一時金と企業年金の一時金が同一年またはご入力の年数と近接して発生する場合、実際の税制では退職所得控除額の重複調整が行われますが、本シミュレーションでは簡略化のため各一時金を独立に計算しています。
  • 本ツールの利用によって生じたいかなる損害（計算結果への依拠による意思決定の結果を含む）についても、作者は責任を負いかねます。
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